分析・見解

培地の成分がそのまま安全性データになる

培養肉は、動物からとった細胞を培養液(培地)の中で増やしてつくる食品だ。BVLの最新号が強調するのは、培地に加える成長因子や、細胞の足場になる素材(スキャフォールド)そのものの安全性が、できあがった肉そのものの安全性と同じくらい重要だという点である。通常の食肉評価では飼料の管理や衛生状態を見ればよかったが、培養肉の場合は培地の成分表がそのまま食品の安全性データになる。EUの食品安全機関(EFSA)が個々の成分について毒性データや体内での代謝経路まで求めているのは、審査対象そのものの構造が従来の食肉と違うためだ。

EUの新食品規則が課す「証明の重さ」

培養肉がEUで人の食用として認められるには、新食品(ノベルフード)規則にもとづく個別審査を通過しなければならない。申請企業は安全性を示す資料一式(ドシエ)をそろえ、EFSAの科学的評価と加盟国間の協議を経る必要があり、この手続きには通常でも1年半から数年を要する。植物由来の代替肉が比較的短期間で店頭に並んだのとは対照的に、培養肉は「新しい製法でつくられた新しい食品」として、ゼロから安全性を証明し直す立場に置かれている。オランダのモサ・ミートなどEU域内の企業が申請の準備を進めているが、承認第一号がいつになるかはまだ見通せない。

「安全」と「食べたいか」は別の問題

安全性の審査を通過したとしても、消費者が実際に選ぶかどうかはまったく別の話だ。欧州の世論調査では、培養肉に対して「不自然」「気持ち悪い」といった感情的な抵抗を示す回答が一定数見られ、かつての遺伝子組み換え作物をめぐる論争と似た構図が浮かび上がる。価格の高さに加え、そもそも「肉」という名称を使ってよいのかという表示ルールの論争も、受容を左右する要因になる。BVLが安全性と受容性を並べて特集したのは、この二つが切り離せない課題だと示すためだろう。

承認が先行するシンガポールや米国との差

EUが審査の枠組みを整えている間に、シンガポールでは2020年に、米国でも2023年に培養肉の販売がすでに承認されている。開発企業にとっては、審査の速い市場で先に実績と安全性データを積み、それをEUでの申請に転用する戦略が現実的な選択肢になりつつある。逆に言えば、EUの規制整備が遅れるほど、投資や生産拠点がアジアや北米に流れるリスクが高まる。BVLの最新号は安全性の論点にとどまらず、EUが世界の培養肉市場でどの位置に立つのかという競争力の問題にもつながっている。